神奈川県で売られている駅弁で人気なのは崎陽軒のシュウマイ弁当でしょう。シュウマイ弁当は旅のお供に持っていくことが多くて、新幹線の車内で食べている人が多いのです。
神奈川県で売られている弁当で大好きなのは鯵を使った押し寿司で、小田原と大船で押し寿司として販売されています。ちなみに、大船駅では立ち食いそば屋さんで鯵の押し寿司に使われない部分をまかないで食べていたまかない丼が食べられます。うどんやそばの相性もよく大好きな一品です。私の好きな魚料理に鯵がある。単に塩焼きで一匹を食べるのが特に好きだが、他に豆鯵を南蛮漬けにしたのもなかなかさっぱりしてておいしい。また、鯵のひらきは塩焼きでは出せない独特な味わいがあり、これも捨てがたい魅力がある。
そんな中、４０過ぎまで食べたことがなかったのが鯵の刺身だ。最初、鯵って刺身で食べられるの、そんなに新鮮なの、と失礼ながら料理人さんに聞いたくらいだ。無知でした。おろししょうがとしょうゆで一口食べた時、何故もっと早くこの鯵の味に出合えなかったのだろう、と冗談を言ったら皆引いてしまった。
東日本大震災で被災した岩手、宮城、福島３県で活動するボランティアが、発生当日から３カ月間の延べ人数で、阪神大震災（９５年）の３分の１にあたる４０万人程度にとどまっていることが、内閣府のまとめで分かった。人数はゴールデンウイーク（ＧＷ）以降急減。被災地で復興の本格化とともにボランティアの需要が高まっており、関係者は東京など主要都市と被災地を結ぶ送迎バスを導入するなど、受け入れに奔走している。
【ボランティアは】東日本大震災：寄り添うボランティア 広がる笑顔
内閣府の震災ボランティア連携室のまとめでは、３県の災害ボランティアセンター（ＶＣ）に登録して活動したボランティアの総数は、震災当日から６月５日までの約３カ月間で延べ３８万７９００人。このほか連合や生協、ＮＰＯなどがＶＣを経由せず数万人規模のボランティアを送り込んでいるとみられるが、合わせても３カ月間で１１７万人（兵庫県の推計）という阪神大震災に遠く及ばない。
この差について、同室は「被災地域が大都市圏から遠く、面積も広いうえ、新幹線や高速道路などの交通網寸断やガソリン不足などから当初は容易に近づけず、福島県では原発事故も重なった」と分析。さらに、被災自治体の多くが当初、県外ボランティアを受け入れなかったことも影響していると見ている。
３県のＶＣは各地域の社会福祉協議会（社協）が設立。震災からしばらくは大部分が、ボランティア登録を地元住民に制限していた。社協や自治体の職員自身も被災し、大勢を受け入れても指示を出すのが困難だったことに加え、岩手県社協の根田秋雄・地域福祉企画部長は「自分で何とかしようという東北人気質とともに、『県外者を入れたら物が盗まれる』という警戒感もあった」と説明する。
３県の内訳は、岩手９万９９００人▽宮城２１万７２００人▽福島７万８００人。宮城は岩手の倍以上だ。仙台市が被災地とも近接しているのに対し、岩手の被災地は盛岡市から車で２時間以上かかるなど遠いことが影響しているようだ。岩手の被災地には復興から取り残されかねないとの危機感も漂う。福島は原発事故のため立ち入れない区域が広いことが影響している。
１週間ごとの人数の推移を見ると、震災直後から増え、ピークのＧＷの週は５万４１００人だった。ところが、直近の６月５日までの１週間は２万４１００人で、ピーク時の４５％にまで落ち込んでいる。ＧＷ以降、ボランティア供給源となる大学の授業が本格化したことなどが影響しているとみられる。
がれきや泥の撤去など復興の本格化で県外ボランティアを積極的に受け入れるようになった被災地は、需給のギャップを埋めようと知恵を絞っている。
岩手のＶＣは盛岡市から大槌町へボランティアを無料で運ぶバスを４月に導入。今は陸前高田市や山田町にも出ている。ＧＷ以降は東京と被災地を直接結ぶ有料バスが運行し、連日満席という。宮城や福島でも同様のバスが運行されている。
ボランティア活動と観光地巡りを合体させたツアーも登場している。日本旅行が今月中旬予定する宮城県ツアーは、２泊３日の日中に石巻市で漁港や住宅の泥かきをし、鳴子温泉に１泊。復興支援と観光振興の一石二鳥を狙う。【井上英介】
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菅直人首相は１０日の参院予算委員会で、東京電力福島第１原発１号機への海水注入が３月１２日午後７時４分から始まったことについて「その当日に海水注入があったことの事実関係は伝わってきている」と述べ、注入開始直後に知っていたことを明らかにした。海江田万里経済産業相も「首相に『海水注入ですね』と当日に報告をした」と説明した。いずれも、義家弘介氏（自民）への答弁。
政府は７日の閣議で、首相が海水注入を知ったのは「５月２０日」とする答弁書を決定している。さらに、５月２３日の衆院東日本大震災復興特別委員会で首相は「注水自体、報告がなかった」と発言していた。
この点について首相は「全体の経緯や関係者の対応状況を承知したのは５月２０日の後だ」と苦しい釈明をした。
海水注入をめぐっては、首相が「聞いていない」と激怒したために一度中断された疑いが５月２０日に表面化した。ただ、東電がその後、現場の所長の判断で中断はなかったと訂正した。
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そんな中、４０過ぎまで食べたことがなかったのが鯵の刺身だ。最初、鯵って刺身で食べられるの、そんなに新鮮なの、と失礼ながら料理人さんに聞いたくらいだ。無知でした。おろししょうがとしょうゆで一口食べた時、何故もっと早くこの鯵の味に出合えなかったのだろう、と冗談を言ったら皆引いてしまった。
東日本大震災で被災した岩手、宮城、福島３県で活動するボランティアが、発生当日から３カ月間の延べ人数で、阪神大震災（９５年）の３分の１にあたる４０万人程度にとどまっていることが、内閣府のまとめで分かった。人数はゴールデンウイーク（ＧＷ）以降急減。被災地で復興の本格化とともにボランティアの需要が高まっており、関係者は東京など主要都市と被災地を結ぶ送迎バスを導入するなど、受け入れに奔走している。
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内閣府の震災ボランティア連携室のまとめでは、３県の災害ボランティアセンター（ＶＣ）に登録して活動したボランティアの総数は、震災当日から６月５日までの約３カ月間で延べ３８万７９００人。このほか連合や生協、ＮＰＯなどがＶＣを経由せず数万人規模のボランティアを送り込んでいるとみられるが、合わせても３カ月間で１１７万人（兵庫県の推計）という阪神大震災に遠く及ばない。
この差について、同室は「被災地域が大都市圏から遠く、面積も広いうえ、新幹線や高速道路などの交通網寸断やガソリン不足などから当初は容易に近づけず、福島県では原発事故も重なった」と分析。さらに、被災自治体の多くが当初、県外ボランティアを受け入れなかったことも影響していると見ている。
３県のＶＣは各地域の社会福祉協議会（社協）が設立。震災からしばらくは大部分が、ボランティア登録を地元住民に制限していた。社協や自治体の職員自身も被災し、大勢を受け入れても指示を出すのが困難だったことに加え、岩手県社協の根田秋雄・地域福祉企画部長は「自分で何とかしようという東北人気質とともに、『県外者を入れたら物が盗まれる』という警戒感もあった」と説明する。
３県の内訳は、岩手９万９９００人▽宮城２１万７２００人▽福島７万８００人。宮城は岩手の倍以上だ。仙台市が被災地とも近接しているのに対し、岩手の被災地は盛岡市から車で２時間以上かかるなど遠いことが影響しているようだ。岩手の被災地には復興から取り残されかねないとの危機感も漂う。福島は原発事故のため立ち入れない区域が広いことが影響している。
１週間ごとの人数の推移を見ると、震災直後から増え、ピークのＧＷの週は５万４１００人だった。ところが、直近の６月５日までの１週間は２万４１００人で、ピーク時の４５％にまで落ち込んでいる。ＧＷ以降、ボランティア供給源となる大学の授業が本格化したことなどが影響しているとみられる。
がれきや泥の撤去など復興の本格化で県外ボランティアを積極的に受け入れるようになった被災地は、需給のギャップを埋めようと知恵を絞っている。
岩手のＶＣは盛岡市から大槌町へボランティアを無料で運ぶバスを４月に導入。今は陸前高田市や山田町にも出ている。ＧＷ以降は東京と被災地を直接結ぶ有料バスが運行し、連日満席という。宮城や福島でも同様のバスが運行されている。
ボランティア活動と観光地巡りを合体させたツアーも登場している。日本旅行が今月中旬予定する宮城県ツアーは、２泊３日の日中に石巻市で漁港や住宅の泥かきをし、鳴子温泉に１泊。復興支援と観光振興の一石二鳥を狙う。【井上英介】
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