我が家ではいつも、粗挽きのブラックペッパーを常備しています。この粗挽きのブラックペッパーって、すごく便利な調味料なんですよ。粗挽きのブラックペッパーはお肉料理にはもちろん、チャーハンなどのご飯ものにもぴったり合いますし、サラダや中華風のスープなんかとも相性抜群なので、和洋中、どのお料理に対しても使えます。よく、買ったは良いけれどあまり出番の少ない調味料ってありますけれど、粗挽きブラックペッパーはそんなことにはなりません。詰め替え用なら１００円以下でも買えるので是非試してみてください。夫は辛いものが好きだ。でも、我が家の食卓に辛い物は出ない。
なぜなら私が辛いものが苦手だし、小さな子もいるからだ。多数決で夫の負け。しかも、辛さは後から調節しやすいので、夫だけ小瓶の調味料で辛くして食べているのだ。
夫が多数所有している自分専用の辛味調味料の中で、特に頻繁に食卓に顔を出すのが、ブラックペッパー。夫はカレーにも炒めものにも、これをたっぷりかけている。辛いものイコール赤というイメージがあるため、見るからに辛そうという感じではないけれど、一度こどもが間違えて食べて大泣きしたほど、スパイシーな仕上がりになる。
パパのブラックペッパー、侮れない。
水着姿の女性店員が男性客に胸を押しつけるなどの行為を「密着エステ」と称し、エステ店を装って禁止地域で性風俗店を営業したとして、神奈川県警は２２日、風営法違反（禁止地域営業）容疑で、いずれも川崎市川崎区砂子の「川崎ＳＷＥＥＴ」経営、高木康太郎（２８）と「川崎ＥＭＯＤＡ」経営、古田裕一郎（２７）の両容疑者を逮捕するとともに、同市内の関係先を家宅捜索した。
【写真で見る】密着エステ店「川崎ＳＷＥＥＴ」と「川崎ＥＭＯＤＡ」
県警によると、２人とも「性的サービスは女性店員にさせていない」と容疑を否認している。密着エステ店を風営法違反容疑で摘発するのは県内で初めて。
県警の調べによると、２人は今年６月と７月、営業禁止地域内でそれぞれがエステ店を装って経営する店舗型性風俗店の個室内で、女性店員が男性客に性的サービスを提供した疑いが持たれている。
両店舗は合法的なマッサージなどのサービスを行っており、性風俗店ではないと宣伝。風営法の規制対象外として、店舗型性風俗店の営業禁止地域内に今年に入り相次いで開店した。
県警は、水着姿の女性店員が男性客に体を密着させ胸などを押しつけていたのは性的サービスと判断、実態は性風俗店だとして強制捜査に踏み切った。
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アスベスト（石綿）による健康被害を認識しながら必要な対策を怠り被害を拡大させたとして、大阪府南部の泉南地域の元石綿工場従業員や近隣住民らが国に損害賠償を求めた訴訟の控訴審判決が２５日、大阪高裁（三浦潤裁判長）で言い渡される。石綿被害をめぐり国の責任を初めて認めた１審大阪地裁の判断を、高裁も維持するかどうかが最大の焦点。一方で１審では近隣住民ら３人が敗訴しており、原告側が主張する「全員救済」が認められるかについても注目される。
泉南地域では約１００年前に石綿を扱う紡績工場が操業を開始。最盛期の昭和４０〜５０年代には国内出荷量の７割を占めた。原告はこうした石綿工場などで働き、石綿肺や肺がんなどの石綿関連疾患になった元従業員や遺族、工場の近隣住民ら３２人。
昨年５月の１審判決は、国は昭和３５年に旧じん肺法を制定した際に石綿肺の危険性を認識していたにもかかわらず、粉塵（ふんじん）の飛散を防止する局所排気装置の設置を義務づけなかったことを違法と認定。３５年以降に石綿関連疾患を発症した元従業員らに対し計４億３５００万円の賠償を命じた。
一方、３５年以前に工場での勤務を終えた元従業員や、工場周辺で農業をしていた近隣住民ら計３人については請求を棄却。原告側、国側の双方が控訴していた。
控訴審では、三浦裁判長が泉南市の石綿工場跡地周辺を視察。１審で敗訴した近隣住民の原告、南和子さん（６８）の自宅近くの農地と工場跡地の位置関係を確かめた。
原告側は南さんら１審敗訴の原告を含めた全員の救済を主張。これに対し国側は、被害を予見できたのは３５年以降だった▽局所排気装置の設置義務づけは、当時は技術的に不可能だった−などと反論している。
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宮内庁は２２日、１１月１９日に皇居・吹上御苑で実施する自然観察会の募集要項を発表した。例年「敬老の日」にちなんで行っているもので、対象は７０歳以上。午前１回、午後２回の計３回、各３０人程度が８１０メートルのコースを、専門家の案内を受けながら１時間で回る。希望者は９月２０日（当日消印有効）までに往復はがきで申し込む。参加無料で、希望多数の場合は抽選。詳細は同庁ホームページ、またはテレホンサービス（電）０１８０・９９・３２０３。
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昨年５月の１審判決は、国は昭和３５年に旧じん肺法を制定した際に石綿肺の危険性を認識していたにもかかわらず、粉塵（ふんじん）の飛散を防止する局所排気装置の設置を義務づけなかったことを違法と認定。３５年以降に石綿関連疾患を発症した元従業員らに対し計４億３５００万円の賠償を命じた。
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